転職時に知らないと損？「週休2日制」「完全週休2日制」の違い

求人情報を見ていると「週休2日制」や「完全週休2日制」という表記を見かけたことはありませんか？

今回は、「週休2日制」や「完全週休2日制」の違いについて解説していきます。

「週休2日制」と「完全週休2日制」の違い

求人に記載されている「週休2日制」と「完全週休2日制」、それぞれの違いについて求人票の例をもとにご紹介します。

週休2日制とは？

「週休2日制」の場合、求人票には下記の例のような表記がされています。「週休2日制」と言う言葉の定義は1ヶ月のうちに2日お休みの週が１回以上あり、それ以外の週は1日お休みがあることです。

今回の例だと、毎週火曜日は必ず休日で、水曜日は2週目と4週目がお休みとなります。

【例】休日・休暇/週休2日制（毎週火曜日、第2・第4水曜日）

週休2日制は、2日休める週が月に1回以上あることを表します。最低でも1回あればいいため、2日休めるのは1週のみで、残り3週は休日が1日ということもありえるのです。

曜日の指定まではされていない点は、完全週休2日制と変わりません。

その性質上、さまざまな休日取得パターンが考えられるため、実際の休日配分は企業に確認するべきでしょう。参考までに、よくあると思われるパターンをいくつか紹介します。

繁忙月に出勤が多いタイプ

8月や12月などの繁忙月のみ週休1日、それ以外は基本的に週休2日というパターンです。大型ショッピングセンターなど、繁忙期の商戦が重要な企業で採用されます。

特定の週だけ定休日があるタイプ

「日曜は毎週休みで、偶数週のみ水曜日も定休日」というパターンなど。飲食店ではよく見られます。

年に2回だけ1日休みの週があるタイプ

半期に1回、全体会議のために土曜日の出勤があるパターンなど。休日の日数だけを見れば、完全週休2日制とほとんど差はありませんが、これでも週休2日制になります。

年間を通して１度だけでも休日が週1日の週がある場合でも「週休2日」となるので、どれくらいの頻度で休日が１日の週があるのか確認してみることをおすすめします。

週休2日制に向いている方

休日が少なく損をしているように思える週休2日制にも、メリットはあります。労働基準法では、労働時間は1日8時間・週40時間までと定められており、これは週休2日制でも変わりません。

つまり、休みが少ない週は、1日あたりの労働時間が8時間よりも短くなるのです。週6日勤務なら、1日の労働時間は6時間30分ほどになります。

その他、4日間は8時間、2日間は4時間（半日出勤）という変則的なパターンも考えられるでしょう。

休日の日数にこだわらず、労働時間をできるだけ分散させたい場合は、週休2日制の企業も選択肢に入ります。

毎日プライベートの時間を多めに確保したい方や、体力的な問題で1日の労働時間を減らしたい方に向いているでしょう。

完全週休2日制とは？

「完全週休2日制」の場合は下記の例のように求人票に記載されています。完全週休2日制の定義は1週に必ず２日のお休みがあることです。

【例】休日・休暇/完全週休2日制（土・日）

完全週休2日制は、1年を通じて毎週2日の休日が取得できることを指します。休日が1日しか取得できない週が1日でもあれば、完全週休2日制にはなりません。

毎週安定して2日間の休みが取れるのは大きなメリットで、ワークライフバランスの観点から見ても理想的だといえます。

ただし、必ず土日が休みという意味ではないことに注意が必要です。労働基準法では、週に1回休日を与えればいいことになっており、曜日の指定まではされていません。

同じ完全週休2日制の企業でも、カレンダー通りに土日が休みの場合もあれば、水曜と日曜が休みという場合もあります。シフト制で、休みの曜日が決まっていないこともあるのです。

何曜日が休日だと都合がいいのかは、人によって異なります。「土日祝日休み」などと求人票に明記されていなければ、企業に確認した方がいいでしょう。

特にシフト制の場合、自分の思い通りに休日が取得できるとは限りません。

必ずしも土日が休みであるとは限りません。上記の例のように（土・日）と表記されていない求人については面接の際に休日を確認してみてください。

完全週休2日制に向いている方

毎週保証される休日の日数だけでいえば、完全週休2日制の方が多いです。年間では、週2日×52週＝104日の休日が保証されます。

一方、週休2日制で2日休みの週が1日しかない場合だと、保証される休日は60日強です。

その差は実に40日。勘違いしたまま週休2日制の企業に入ると、休日の少なさに驚くこともあるでしょう。

したがって、時期を問わず安定して休みたい方は、完全週休2日制の企業がおすすめです。

さらに、年間休日日数が120日以上あれば、祝日やお盆・年末年始も含めて十分な休日が確保できます。

年間休日日数が120日程度あれば、実質的には完全週休2日制に近い可能性が高くなります。「実際どのくらい休めるのか」を必ず確認しましょう。